近年、シフト管理のクラウド化やシフト自動作成システム、ソフトの導入など、シフト関連業務のIT化が進んでいます。
まだ導入していない会社にとっては「いろんなソフトがあるけど、どう違うの？」と疑問に思う方も多いのではないでしょうか。
この記事では、シフト管理システムの特徴、種類、メリット、クラウド型で使える人気のシステム13種の比較結果をまとめました。

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1.シフト管理システムとエクセルの違い

シフト表の作成には、これまで多くの現場でExcelが使われてきました。
テンプレートを活用すればある程度自由にカスタマイズできる一方で、手作業によるミスや共有の手間など、限界を感じている方も少なくないでしょう。

近年では、こうした課題を解消する手段として「シフト管理システム」の導入が進んでいます。
業務効率の向上や人的ミスの防止、スタッフとのスムーズな連携など、Excelでは実現しにくい機能が多数備わっているのが特徴です。
シフト管理システムとExcelの違いについて、機能面・運用面の両方からわかりやすく解説します。

(1)エクセルを使ったシフト管理の場合

シフト管理システムの役割は、エクセルやアプリでのシフト管理とは大きく異なります。
エクセルやアプリの場合、

• ・安価でシフトを作成したい！
• ・手軽にシフトを作成したい！
• ・簡単にシフトを作成したい！

など、シフトの【作成】がメインの使われ方がほとんどです。
2021年、オーエムネットワーク社が独自に実施したアンケート調査（小売・サービス業100社対象）では、「エクセルやアプリによるシフト作成上の最大の課題」として、以下の回答を得ました。

順位	課題	構成比
１位	シフト表作成までに多くの時間を要している	51%
２位	シフトに対する従業員の不満が無くならない	22%
３位	本部側から店舗のシフト作成状況が分からない	11%
４位	シフト作成者によってシフトの作り方が異なる	6%
５位以下	その他（複数）	10%

「シフト表作成までに多くの時間を要している」が全体の過半数を占め、「シフトに対する従業員の不満が無くならない」と合わせると70%以上を占めています。

(2)シフト管理システムを使った場合

シフト管理のために開発されたシステムやクラウドサービスは

• ・複雑なシフトを作成したい！
• ・自動でシフトを作成したい！
• ・平等なシフトを作成したい！

など、シフト管理における高度なニーズに対応する為に使用されるツールです。

「シフト管理システムに最も期待すること」についてアンケートを実施した結果、以下の回答を得ました。

順位	課題	構成比
１位	シフト表作成を極力自動化したい	37%
２位	ムリ・ムラ・ムダの無いシフト表を作成したい	34%
３位	本部側から店舗のシフト作成状況を把握したい	13%
４位	誰が作成しても同じレベルのものを作成したい	5%
５位以下	その他（複数）	11%

「シフト表作成を極力自動化したい」と「ムリ・ムラ・ムダの無いシフト表を作成したい」があわせて70%以上を占めています。
これらのニーズに応える為には、シフト管理に特化した高度な専用システムが必要です。
近年、クラウドサービスの進展やAI手法の実用化によって、複雑なシフト作成を自動化できる、高精度なシフト管理システムも登場しています。

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2.シフト管理システムを導入するメリット

シフト管理システムを導入することで、どのようなメリットが得られるのでしょうか。
代表的なメリットについて詳しく説明します。

(1)複雑なシフトを自動作成できる

シフト作成は、希望休・労働時間・スキル・契約条件など、さまざまな要素を考慮しなければならない複雑な作業です。
手作業での調整には時間がかかり、人的ミスも起こりがちです。
シフト管理システムを導入すれば、スタッフごとの条件を事前に設定することで、これらの要素を踏まえた自動作成が可能になります。
曜日や時間帯ごとの必要人数や、特定スキルを持つ人材の配置など、複雑な要件にも対応できます。
システムが客観的なルールに基づいてシフトを組むため、属人的な偏りを防ぎつつ、効率的なシフトを短時間で作成することができます。

(2)店舗のムリ・ムダ・ムラが把握できる

各店舗では売上や人件費などの目標数値を抱えながら運営しています。
従来のシフト表作成では店舗のどこにムリ・ムラ・ムダがあるのかわからず、具体的な改善に結び付かない状況でした。
シフト管理システムを導入することで、日別・時間帯別のムリ・ムラ・ムダが、人時(マンアワー)という単位で具体的に把握でき、客観的に分析可能になります。

(3)スタッフのモチベーション向上

手作業のシフトではどうしても作成者の主観が入ってしまいます。
公平なシフト表を作成するのが難しく、現場の不満に悩む店長さんも多いでしょう。
シフト管理システムなら、雇用契約を守りながら日々の業務を無理なく行えるシフト表を作成可能です。
提出された希望を元に公平なシフトが自動で組まれるため、スタッフからの不満をなくすことができます。
シフトが確定するまでの期間が短くなることでスタッフのモチベーションUPにも繋がります。

(4)関連システムとのデータ連携ができる

シフト管理は単体の業務ではなく、勤怠管理・給与計算・労務管理などと密接に関わっています。
シフト管理システムの多くは、こうした関連システムとのデータ連携機能を備えています。
たとえば、確定したシフトデータを勤怠管理システムにそのまま連携できれば、打刻との照合や集計がスムーズに。
そのデータを給与計算ソフトに反映することで、正確な給与計算まで一貫して対応可能です。

手作業での入力や二重管理が不要になるため、業務効率が大幅に向上し、ミスや情報漏れのリスクも軽減されます。
また、データの一元化により、店舗ごとの労務状況やコストを俯瞰的に把握することもできるようになります。

3．シフト管理システムの比較方法

現在、シフト管理システムは多種多様に存在します。
選択肢が豊富にある分、「どのシステムが自社に最適か」を判断するのが難しくなっています。
料金や操作性といった基本的な項目はもちろん、業種との相性やサポート体制まで含めて総合的に比較検討することが重要です。
ここでは、シフト管理システムを選ぶ際にチェックすべき主なポイントを5つに分けて紹介します。
導入後の失敗を防ぐためにも、自社の課題や運用方法と照らし合わせながら、慎重に比較しましょう。

(1)料金形態

シフト管理システムの料金は、月額制、年額制、一括購入などの形態があります。
予算や利用期間に合わせて、最適な料金形態を選びましょう。
初期費用や更新費用、オプション機能の費用などもあらかじめ確認してください。

(2)操作性

システムの操作性は、スタッフや管理者の利便性に影響します。
シフトの作成や変更、確認などの操作が簡単にできるか、スマホやタブレットなどに対応しているかは特に重要です。
最近ではLINEなど身近なアプリでシフト申請できるシステムもあります。
操作画面の見やすさや操作方法のわかりやすさもチェックしましょう。

(3)対応業種

飲食店や小売店、医療施設、コールセンターなど、業種によってシフト管理の仕方は異なります。
自社の業種に合わせて、システムの対応範囲やカスタマイズ性を確認しましょう。

(4)サポート体制

シフト管理システムの導入や運用には、トラブルや疑問が発生する可能性があります。
その際、電話やメールなどでシステム提供元と連携が取れると安心です。
その他、使い方の研修やコンサルティングなどのサービスがあるかなどを確認しましょう。

(5)システム導入で「ムリ・ムダ・ムラ」が削減できるか

シフト管理システムで叶えられるのは「店長の負担軽減」だけにとどまりません。
たとえば、作業割当表の自動作成もできるシフト管理システムであれば、現場の見える化（ムリ・ムダ・ムラの把握）が可能です。
シフト管理システム導入の目的を現場の生産性向上と捉えることで、導入コスト以上のリターンを生み出せます。
自社の課題を洗い出し、併走してくれるようなシステム開発元を選ぶ必要があります。

4.シフト管理システムは8つに分類できる

現在利用されている数多くのシフト管理システム。さまざまな角度から分類してみると、以下のように整理できます。

比較	業種特化型システム	汎用型システム
メリット	対象とする業種の特性を加味したシフト作成が可能となる為、より自社にマッチしたシフト作成が可能となる。	全業種を対象としている為、多くが必要とする機能に絞られており、導入までの期間とコストは比較的低く抑えられる。
デメリット	対象とする業種の特性を加味する分、提供機能は多くなり易く、コスト面や運用面で負担となることもある。	業種特性の部分はカスタマイズ対応となる為、別途カスタマイズのコストと期間が必要となる。

比較	大企業向けシステム	中小企業向けシステム
メリット	数万人規模のシフト作成も可能となり、機能的にも豊富に準備されている為、複雑な要求にも対応できる。	対象人数や機能要件も大企業向けよりも低く抑えられる為、導入までの期間とコストも比較的低く抑えられる。
デメリット	大量データを素早く処理する必要があり、中小企業向けよりも相対的にコストは増加する。	自社向けの独自仕様や複雑な機能を要求する場合には、別途カスタマイズが必要になってくる。

比較	シフト機能中心型システム	勤怠機能中心型システム
メリット	シフト管理専用に開発されたシステムである為、高度なシフト作成も可能となる。	勤怠管理システムの中の１サブシステムという位置付けである為、コスト面では低く抑えることができる。
デメリット	多くは勤怠管理が別システムとなる為、勤怠管理システムとのデータ連携は、別途開発の必要がある。	シフト作成面での機能の豊富さに欠ける点もあり、必ずしも満足のいく導入ができない場合がある。

比較	大企業向けシステム	中小企業向けシステム
メリット	自社の特性や要望を加味したシフト管理が可能となり、シフト作成の自動化率も向上する。	カスタマイズにかける期間とコストは不要となり、かつシステムのバージョンアップも簡単に行える。
デメリット	カスタマイズの期間とコストが必要であり、システムのバージョンアップも簡単にはできない可能性がある。	自社の特性や要望は加味できない為、シフト作成の完全自動化は難しく、手修正が多くなる可能性がある。

以上のような分類分けが可能だと言えますが、自社の実情にマッチしたシフト管理システムを選択する際の参考にして頂ければと思います。

5.シフト管理システム(ソフト)13種を比較

前述の分類を元に、現在広く使用されている主要なシフト管理システムを整理すると、以下のように分類できます。

ソフト名	主な特徴
アールシフト	導入店舗1万以上。小売業、サービス業に特化しておりシフト自動作成の精度が高い。従業員1,000名以上の利用企業多数。
シェアフルシフト	シフト作成から他店舗ヘルプ調整までシフトの全てがオールインワン。飲食サービスの事例が多い。
ホスピタッチ	医療機関・病院向けシフト管理システム。病院・介護施設の勤務シフトを短時間で自動編成。
シフオプ	業務の最適化や効率化を実現するシフト管理。利用ユーザー数は8万人を突破。
Airシフト	やりとりも作成もラクになるシフト管理。シフト表と一体になったチャットでシフトのやりとりが可能。
勤務シフト作成お助けマン	シフト表の自動作成・管理ができるクラウドサービス。大規模または複雑な業務でカスタマイズも可能。
SHIFTEE	スマホ、タブレット、PCに対応したクラウド型シフト管理システム。カスタマイズ対応も可能。
oplus	100ユーザーまで無料のシフト・勤怠管理サービス。自動シフト作成機能で効率的に作成できる。
ジョブカン	シリーズ累計導入実績15万社以上の勤怠管理システム。給与計算や勤怠管理の機能も揃う。
AKASHI	中小企業、ベンチャー企業、シフト勤務者を雇用する店舗など、あらゆる業種の導入が可能。
jinjer	誰でも簡単に利用できるマルチデバイス対応のクラウド型勤怠管理システム。
Touch On Time	サービス提供歴10年超のクラウド勤怠管理システム。テレワークにも対応。
TIME CARD	給与計算、休暇管理、シフト管理、日報、プロジェクト管理、勤怠管理の枠を超えたシステム。

（注）上記の機能比較は、オーエムネットワーク社が独自に調査したものであり、記述内容に対する責任は全てオーエムネットワーク社にあります。また、上記は2025年3月時点のものであり、現時点では変更されている可能性があることをご了解願います。

6.シフト管理システムの選び方

(1)自社に必要な機能を洗い出す

週間シフトor月間シフト、LINEなどの連絡手段との連携、多店舗でのヘルプ機能、勤怠管理システムとの連携など、シフト管理システムによって機能は異なります。
自社がシフト管理システムに求める機能を洗い出した上で、ニーズに合ったシステムを検討しましょう。
例えば以下のような質問に回答すると、ニーズが明確になります。

• ・自社の業種や業態は？
  （飲食店、小売店、美容院など）
• ・スタッフの勤務形態は？（正社員、パート、アルバイトなど）
• ・現在のシフト管理方法は？
  （紙やエクセルで管理、シフト作成や変更の手間、スタッフの希望や休暇の調整など）
• ・自社のシフト管理の課題や問題点は？
  （シフトの公平性や効率性、スタッフの満足度やモチベーション、人件費の最適化など）
• ・自社のシフト管理をどう改善したい？
  （シフトの自動化や最適化、スタッフの連携、人材育成や定着など）

(2)候補となるシステムを3つ程度に絞る

シフト管理システムの市場やトレンドを把握しつつ、自社に合いそうなシステムを絞り込みます。
特に注目すべきなのが、「導入事例インタビュー」。
シフト管理システムを導入した企業の事例の紹介を通じて、導入の目的や効果、課題や解決策などの実践的な情報を確認できます。
自社と似た業界や規模の企業の事例がないか探してみましょう。
R-Shiftでもお客様の導入事例インタビューを公開していますのでぜひご覧ください。

導入事例インタビューを見る

(3)トライアルやデモを利用する

候補となるシステムを選んだら、実際に使ってみることをおすすめします。
無料のトライアル期間を設けているものや、有償でシステムの体験版を提供している場合などさまざまです。
候補となる製品の使いやすさや満足度、問題点や改善点を感じながら、自社に最も合いそうなシステムはどれか検討しましょう。

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